大阪と言えば、「天下の台所」「産物回し」とか、「繊維の街」「東洋のマンチェスター」など、商工業の活動の中心であることを示す名称には事欠かない。豊臣秀吉によって商都の経済的基盤を作られた大坂（当時の表現）は、江戸時代になると藩の蔵屋敷が置かれ、各藩の領内の貢納物とくに年貢米をはじめ蝋、紙などが持ち込まれ売り捌かれた。米の場合には、堂島の相場が日本国中の標準相場となり、大坂が「諸色値段相場の元方」と言われるようになった。大坂には、蔵物だけでなく、近畿を中心とした農民などが生産した菜種、綿と言った納屋物も集まり、菱垣船・樽廻船などを通じて最大の消費地である江戸へ向けて運ばれていった。つまり、大坂は蔵物であれ、納屋物であれ、全国の物資がいったん集められ、そこからまた全国へ分散されていく、流通の要の位置にあったのである。このことは、明治以降、工業が発展し大阪が商都から工都へ変貌していくなかでも、依然として商品の集散地として発展する歴史的基盤となった。
立売堀（いたちぼり）・新町といえば、繊維の船場と並んで、大阪を代表する金属・機械工具の街として全国に名を知られる。明治、大正、昭和と三代にわたる先人達の努力によって日本一の問屋街として、鉄鋼、機械工具、その他の機械を国内はもとより、遠く海外にまで供給してきた。しかし、太平洋戦争においては度重なる空襲により、立売堀・新町一帯は、以前の面影を残すことなく全くの焼け野原と化した。それでも人々は戦後の激しいインフレと物資不足の中で、筆舌に尽くし難い困難を重ねながらも復興への道を歩き出した。そして遂に立売堀、新町一帯はそれまで以上の繁栄を取り戻すことになった。第二次世界大戦後、日本は未曾有の高度経済成長を達成し、国民は豊かさを実感するとともに、機械金属工業も繁栄を謳歌した。国際競争力を高めた日本の産業は、輸出を伸ばし、昭和43年には西独を抜いて資本主義国第二位の経済力を持つ国となる。機械工具業界も、国内だけでなく、輸出において繁栄を謳歌した時代であった。しかし、他方でこのことは貿易不均衡をもたらし、従来の自由貿易体制の枠組みの修正を引きおこす一因となる。資本主義陣営の基軸通貨であったドルは、ベトナム戦争によるドルの散布、貿易赤字の拡大によって、米国大統領ニクソンはドル防衛のために金とドルの交換停止、10％の輸入課徴金を発表せざるを得ない状況に追い込まれる。昭和46年の、このいわゆるニクソン・ショックによって、固定相場制から変動相場制へ移行するとともに、その後に引き続く石油ショック、そして昭和60年の「プラザ合意」による円高など、日本の産業は様々な社会経済的情勢の変化や国際競争の荒波に巻き込まれていく。日本経済の発展に伴って、大阪の機械工具商の業界がどのように発展したのか、組合活動を中心としてその歴史的発展の足跡をたどっていくことにしたい。
